【住環境研究所】高断熱住宅が脳血管系疾患による健康損失期間を17％削減する可能性を確認
- お知らせ
- 2026.02.27
株式会社住環境研究所（所長：太田真人、千代田区内神田1-14-10）は、みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社（社長：吉原昌利、東京都千代田区神田錦町2-3）と共同で、高断熱住宅と低断熱住宅が健康に与える影響について、病気や障害によって健康な生活を送れない年数を数値化した指標「DALY*1」に基づく検証を実施しました。その結果、高断熱住宅に住み続けることで老齢期の健康ロスを抑制する可能性を示す結果が得られましたのでお知らせします。
調査結果のポイント
本調査では、住宅の断熱性能が健康損失に与える影響を明確にすることを目的として、「断熱等性能等級5、6、7相当（高断熱）」の住宅と「断熱等性能等級3相当（低断熱）」の住宅に住んだ場合の、人口10万人の健康損失期間の総量（DALY*1）を比較・分析しました。
1. 25歳以上の脳血管系疾患（脳梗塞・脳出血など）*2について、「断熱等性能等級3相当」と「断熱等性能等級6相当」を比較した結果、DALY*1は17％削減される可能性があると推計されました*3。
2. 同様に「断熱等性能等級3相当」をベンチマークとして等級ごとのDALY削減率*3を見ると、断熱性能が高くなるほど削減効果が大きくなる可能性があることが確認されました。
3. DALY削減率*3を年齢層（男性）ごとに比較すると、例えば脳梗塞では、30歳代の16%に対して、50歳代・60歳代では19％と高い結果となり、高齢層ほど健康損失期間の削減効果が大きくなる傾向が見られました。
詳細は
