リフォームの前に知っておくこと

       

リフォームをするときには、あわせて土台や柱などの躯体、基礎などの建物点検を行うことをおすすめします。
(既存住宅状況調査またはインスペクションともいいます。)
また2000年5月以前に建てられた住宅は、耐震診断により、地震に対する安全性を確かめる必要があります。

               

せっかくリフォームをしても、
躯体が老朽化していたり古い耐震基準で建てられていると。。。

地震が来て家が倒壊!リフォームの
意味がなくなってしまうだけでなく、
最悪の場合、命にもかかわります。

方法 概要 備考
自己点検 住まい手によるセルフチェック。
目視による室内外の点検が中心。
定期的に行います。
業者による
点検サービス
リフォーム会社や工務店などに、室内外をチェック
してもらう。目視のほか機器による測定も。
リフォーム実施時にサービスして
もらえることもあります。
耐震診断 建築士などの有資格者による建物調査。
診断結果に基づき補強や改修案を提示してくれる。
建物の築年によっては自治体の
補助がある場合も。
インスペクション
(建物状況調査)
国土交通省の基準に従った、
原則として目視による非破壊調査。
リフォーム時だけでなく、
中古住宅購入の際の活用も。
方法 自己点検
概要 住まい手によるセルフチェック。
目視による室内外の点検が中心。
備考 定期的に行います。
方法 業者による
点検サービス
概要 リフォーム会社や工務店などに、室内外をチェック
してもらう。目視のほか機器による測定も。
備考 リフォーム実施時にサービスして
もらえることもあります。
方法 耐震診断
概要 建築士などの有資格者による建物調査。
診断結果に基づき補強や改修案を提示してくれる。
備考 建物の築年によっては自治体の
補助がある場合も。
方法 インスペクション
(建物状況調査)
概要 国土交通省の基準に従った、
原則として目視による非破壊調査。
備考 リフォーム時だけでなく、
中古住宅購入の際の活用も。

(国土交通省住宅局「マンガでわかる住宅リフォームガイドブック 令和2年度版」 より抜粋)

耐震診断ってなに?

大きな地震がきても家屋が倒壊しないか調査し、評価することです。
(一社)日本建築防災協会の定める耐震診断方法に基づき、
対象となる家屋の立地条件から外周、基礎部、室内、小屋裏、床下などを実際に目で見て、また
専門の機器を使用しながら確認します。
結果は「倒壊しない」「一応倒壊しない」「倒壊する可能性がある」「倒壊する可能性が高い」の4段階で評価します。

耐震診断方法には、耐震補強の必要性の有無を確認するための非破壊による検査方法である「一般診断法」と、 耐震補強後の耐震性を確認する「精密診断法」等いくつかの診断方法があります。
いずれも耐震診断ができる技術力をもつ建築士等が行います。

一部破壊を伴う検査はその復旧まで必要となるため、費用も高額になりがちです。            
そのため、当協会ではまず非破壊でありながら一定の精度も確保できる「一般診断法」を推奨しています。

耐震診断や改修などの情報は、(一社)日本建築防災協会のWEBサイトからもご確認いただけます。
「地震に強い住まいづくりのためのお役立ち情報」

インスペクション
(建物状況調査)
ってなに?

インスペクションとは、国土交通省の定める講習を修了した建築士が行う、目視を中心とした非破壊検査です。
3時間程度で調査が可能です。

検査項目は主に下記の3種類です。

  • ①構造耐力上の安全性に問題のある可能性が高いもの
    (蟻害、腐朽・腐食や傾斜、躯体のひび割れ、欠損などがないか)
  • ②雨漏り・水漏れが発生している、または発生する可能性が高いもの
    (雨漏りや漏水などがないか)
  • ③設備配管に日常生活上支障のある劣化等が生じているもの
    (給排水管の漏れや詰まりなどがないか)

(参考:「国土交通省:既存住宅インスペクション・ガイドライン(平成25年6月)」
https://www.mlit.go.jp/common/001001034.pdf)

インスペクション(建物状況調査)の
メリットの例

                           
  • ・専門家(※)に調査してもらうことで、家の健康状態がわかる
    ※国土交通省の定める講習会を修了した建築士等で、既存住宅状況調査技術者資格を有する者
  • ・利害関係のない専門家に中立な立場で報告してもらえる
  • ・本当に必要な工事、不要な工事が明確になる
  • ・工事に優先順位をつけるのに役立ち、適切なリフォームができる
  • ・見積もり内容を確認して契約するので、トラブルの防止につながる
  • ・診断結果をもとに長期のメンテナンス計画を立てることができる などがあげられます。

「(国土交通省住宅局「マンガでわかる住宅リフォームガイドブック 令和2年度版」 より抜粋)」

既存(中古)住宅市場では、2018年に改正宅地建物取引業法が施行され仲介業者が売り主から売却の依頼を受けた時などに
「インスペクションできる業者のあっせんの可否を示し、依頼者の意向に応じてあっせんすること」、
および「インスペクションを実施した場合に、その結果を重要事項として買主へ説明すること」などが義務として盛り込まれました。
既存住宅を購入される場合は、営業担当の方に聞くなどして、物件選びの参考にしてみてください。

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